青年海外協力隊として数年を海外で過ごし、いざ帰国してみると、海外で得た経験を次の仕事にどう活かすか悩ましい。帰国後のキャリアについて、そんな声を聞くことは少なくありません。
松田洋平さんは、協力隊としてアフリカ・マラウイで理数科教師を務め、帰国後はJICA職員として約9年働いてきました。そして2023年、家族とともに高知県北部の山あい「土佐れいほく地域」へ移住。現在は一般社団法人土佐れいほく観光協議会の事務局長として、地域の観光づくりに取り組んでいます。
協力隊での経験は、日本の地方でどのように活かされているのか。松田さんに話を聞きました。

「自分の専門性をつくりたい」暮らしとキャリアを見直し、高知へ
JICAでは、協力隊の派遣前訓練を行う訓練所の運営や、本部での人事・募集選考・制度づくりに携わってきた松田さん。仕事にはやりがいがあり、組織への愛着もあったと言います。それでも、10年、20年先の働き方を考えたとき、ある危機感が芽生えました。
「担当していたのは、調整業務が中心でした。ちょうどAIの話題が出始めたころで、ちゃんと自分の専門性をつけないと、今やっている仕事はそのうちなくなるだろうなと気づいたんです」
どうやって専門性を身につけていくか。考えるなかで浮かんだ選択肢の一つが、妻の実家がある高知県でした。ちょうど子どもが生まれるタイミングでもあり、子どもにとって豊かな環境で暮らしたいという思いもありました。ただ、高知を選んだのは家族のためだけではありません。自分自身のキャリア戦略としても、地方に可能性を感じていたと言います。

「当時、インバウンドのお客さんが日本にすごく増えていて、観光はこれから伸びていく分野だと思っていました。地方にはまだまだ財産が眠っている。観光で専門性をつけるのはおもしろそうだと感じたんです」
とはいえ、最初から明確なビジョンがあったわけではありません。妻と情報収集を続けるなかで、偶然出会ったのが今の仕事でした。
「高知でこの仕事をしようと、最初から決まっていたわけではないんです。まずは現場に入って、そこで自分の専門性を見つけていけばいい。それぐらいの気持ちでした」
2023年9月、松田さんは地域おこし協力隊として土佐れいほく観光協議会に着任。2025年4月からは事務局長を務めています。
飛び込んでみて分かった、青年海外協力隊の経験が活きること
観光協議会の仕事は、地域の宿泊施設や飲食店、生産者、体験事業者と一緒に旅行商品をつくり、国内外の旅行会社に提案し、受け入れまでを担うこと。地域に飛び込んでみて、松田さんは協力隊での経験がそのまま活きていると実感しています。
原点は、アフリカ南東部にあるマラウイで過ごした2年間です。赴任先の中等学校では、生徒に理数科を教えるだけでなく、同僚の先生たちと授業の組み立てを一緒に考える活動にも取り組んでいました。

「言葉もうまく話せない若造が行って、『あなたの授業、ここを改善しませんか』と言っても、全然相手にされません。でも、日々のコミュニケーションを重ねたり、自分から率先して動いたり、先生たちを手伝ったりしているうちに、1年、2年と経って信頼関係ができていく。そうすると、こちらのお願いも聞き入れてもらえるようになるんです」
あいさつをする、約束を守る。そんな小さな積み重ねで信頼を得ていく感覚は、地域に来ても全く同じだったと言います。
「外から来た人間は地域のことをよく知らないので、的外れなことを言うこともあります。地域のことは、地域の人のほうがよくわかっている。うちの地域は観光一本で生計を立てられるところではなく、皆さん本業があるなかで協力してくれています。だから一方的に押しつけず、まず相手の背景や、やりたいことを丁寧に聞く。関係づくりには時間がかかるけれど、その積み重ねが実を結ぶことがわかっているので、焦らずにいられるのだと思います」
もう一つ活きているのが、条件が整わないなかで方法を考える力です。
「アフリカは本当に物がないんですよ。何もないなかで、生徒に実験を見せたり、先生と授業を組み立てたり。目の前にあるものでどうやるかを考える現場でした」
高知でも、予定どおりに進むことばかりではありません。たとえば、4人で予約が入っていたツアーに、旅行会社から「12人で受け入れられませんか」と相談が来ることもあります。

「そういうときは、場所をどうするか、移動はどうするか、昼食はお弁当にしてみようか、と現場の事業者さんと一緒に相談しながら、受け入れられる方法を考えます。ガチガチに固めるだけでなく、ある程度の柔軟性を持って走らせることも必要です。協力隊経験者の方は、そういう柔軟性が求められる現場を経験していることが多いんじゃないでしょうか」
インバウンド宿泊者が約3.8倍に。「点」ではなく地域の物語で届ける土佐れいほくの観光
地域の人と一緒につくる旅行商品。その届け先として、松田さんが見据えているのが海外の旅行者です。
土佐れいほくは、大豊町・本山町・土佐町・大川村の4町村からなる、人口1万人に満たない地域。もともと観光客が多く訪れる場所ではありませんでしたが、いま海外からの旅行者が増えています。協議会が把握する宿泊施設では、2025年度の外国人宿泊者数が2023年度比で約3.8倍になりました。
観光地として打ち出していくには、きれいなスポットをインフルエンサーに拡散してもらい、有名観光地にしていく方法もあるかもしれません。しかし、松田さんはその道を選びませんでした。
「それでは、地域が消費されるだけになってしまう。オーバーツーリズムの問題も出てくるし、貴重な自然や観光資源を守っていくのが難しくなります。大量の人を呼ぶのではなく、少人数でどれだけ高い付加価値を届けられるかを考えています」
そもそも、土佐れいほくには「これさえあれば人が集まる」という一つの有名観光スポットに依存する地域ではありません。
「だから、ストーリーにして伝えていく必要があるんです」
そこで松田さんが光を当てたのが、地域に根づく歴史や暮らしです。棚田を「弥生時代から守られてきた古き良き日本の景観」として案内し、推定樹齢3,000年超の杉や、1,000年以上の歴史がある寺社、草相撲の祭りを「生きた伝統」として打ち出しています。

想定しているのは、地域の背景を知りながら旅をしたいという欧米の旅行者です。実際に訪れているのも、ヨーロッパからの旅慣れた人が中心だと言います。
「有名な祖谷のかずら橋に向かう途中、四国の真ん中あたりで泊まるところを探して、たどり着く方が多いんだと思います。ここを拠点に1週間ほど四国を巡る人もいれば、ひたすらぼーっと過ごす人もいると聞きます」

「正直、まだ旅行者の方に見つけてもらった段階です」と松田さん。宿泊者の伸びは、発信の成果というより、旅行者自身が見つけてくれた結果だと冷静に見ています。自分たちの手で旅行者を呼び込む取り組みは、まだ始まったばかりです。
取材の前週には、東京で開かれたインバウンド向けの商談会に参加していました。提案しているのは、地域の素材を磨き上げた旅行商品です。
和牛の中でも希少な土佐あかうしは、出荷が年間500〜600頭ほど。県外で食べられる機会はほとんどありません。生産者との出会いから食卓までをたどるツアーをつくり、JALと連携して、国際線ファーストクラスの機内食を手がけるシェフと特別ディナーも開発しました。

「どれだけ素材がピカイチでも、ポジションを取りに行って、マーケティングをしながらターゲットに届けないと、ただ“あるだけ”の存在になってしまう。日本全国にいろいろな和牛ブランドがあるなかで、どういう形なら旅行会社やお客さんに注目してもらえるか。それを整理しながらやっていかないと、販売には結びつきません」
国際協力×観光で専門性を磨く。身につけたマーケティングスキルと観光の業界知識
最初から明確なキャリア戦略があったわけではない松田さん。仕事を重ねるなかで、国際協力の現場で培った力と観光を掛け合わせるという、自分なりの軸が見えてきました。
観光の知識はゼロからのスタート。国家資格である国内旅行業務取扱管理者の試験勉強をしながら、プロである旅行会社の人たちに、お客さんへの提案の流れや業界の考え方を教わってきたと言います。
「どういう旅行商品が求められるのか、どうやったらお客さんに届くのか、マーケティングとは何か。ここに来る前は全然わかりませんでした。今の仕事をしながら少しずつ勉強したり、日々の業務で経験したりした積み重ねです」
やりがいを感じるのは、地域の事業者と仲良くなり、一緒にお酒を飲みながら次にやりたいことを語り合える関係ができたとき。そして、ゼロから組み立てた商品を自分で売りに行き、実際にお客さんが来てくれたとき。昨年つくった土佐あかうしのツアーに予約が入った瞬間は、一つの成果だったと振り返ります。

「形にするだけでは全く終わりではなく、販売して、実際にお客さんを連れてこないといけない。そんなに簡単には来てくれないから、またおもしろいんでしょうね」
地域を消費させることなく、眠っている素材を磨き、価値として次へとつないでいく。その手応えが、松田さんの原動力になっています。
できるだけ現場に出るために、事務作業はAIで
協議会では、AIを積極的に業務に取り入れています。
「行政とのやりとりやスケジュール調整、ルールが厳しい敬語のメール。そういうものはAIに聞けばすぐに出てきます。企画を組み立てるときも、AIに伴走してもらったほうが早いし、完成度も高い。手元の仕事を圧縮しないと、現場に出る時間が削られてしまいますから」
導入当初は、松田さんも含めて「何を聞けばいいのかわからない」状態からのスタートでした。それでも使ううちに便利さが分かり、今ではAIが職員の日常になじんでいます。
一方で、AIには代わりができない仕事もたくさん存在します。
「日程調整や精算のような業務は、いずれ旅行会社と地域のAIエージェント同士がやりとりして、ほぼ自動化されていくと思います。でも、現場で人と信頼関係を築き、いろいろな立場や利害があるなかで話を通して、新しい商品を形にしていくのは人の仕事です。その土地を訪れ、そこに住む人と交流する体験の価値も、デジタルには置き換えにくい」

AIに任せられることはどんどん任せ、人にしかできない仕事に力を注ぐ。土佐れいほくの観光の仕事には、AI時代に必要とされるキャリアを磨く可能性が詰まっています。最後に、帰国後のキャリアに迷う協力隊経験者へのメッセージをもらいました。
「異なる環境に入っていって、人と関係をつくり、一緒に物事を進めていく力は、日本全国で必要とされています。私自身、協力隊の経験が今の地域での活動に本当に活きていると実感しています。協力隊で言う『帰国後の社会還元』として、海外で得た貴重な経験を、ぜひ日本国内でも活かしてほしいと思います」
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