2026年5月、虎ノ門ヒルズで開催された「Beyondカンファレンス 2026」に、多様なセクターから491名が集結しました。第5回目を迎える今回は「個の意志に、組織の動力を。」がテーマ。個人の意志や想いを組織の動力にし、社会を動かすエネルギーへ変えていくために、社会課題解決の最先端を走る挑戦者たちと、実践的なアプローチを議論しました。
会場となった虎ノ門ヒルズGlass Rockに集まったのは、自然資本再生の第一線で挑んできたリーダーや、日本各地で現場に根ざした活動を展開する実践者たち11名です。自然領域のビジネスでは、多くの挑戦者に「自然と経済の両立」という困難が立ちはだかります。資本主義社会で、自然資本の再生にどう挑むのか？セクターを超えた議論から鍵を探ります。
<登壇者一覧>
深尾 昌峰（ふかお まさたか）さん NPJ代表理事／龍谷大学副学長
太田 直樹（おおた なおき）さん 株式会社New Stories 代表／Code for Ground／内閣官房参与
小野 邦彦（おの くにひこ）さん 株式会社坂ノ途中 代表取締役
関 隆史（せき たかし）さん ミドリクNbS株式会社 代表取締役
加藤 拓（かとう たく）さん 損害保険ジャパン株式会社カルチャー変革 推進部 サステナビリティ推進グループグループリーダー
大坂 真希（おおさか まき）さん・高橋 栞（たかはし しおり）さん 国立環境研究所 気候変動適応センター
村田 里穂（むらた りほ）さん 一般社団法人Hidamari 代表理事
沢田 明大（さわだ あきひろ）さん 東京建物株式会社 まちづくり推進部 FOOD&イノベーションシティ推進室室長/Tokyo Food Institute 事務局長
福田 晋平（ふくだ しんぺい）さん ヤマハ発動機株式会社技術・研究本部 共創・新ビジネス開発部 共創推進グループ リーダー リジェラボ運営責任者
井上 知子（いのうえ ともこ）さん クラブツーリズム株式会社 マーケティング本部 地域共創事業部
増村 江利子（ますむら えりこ）さん NPO法人グリーンズ 編集長
※肩書きは2026年5月15日時点
「自然と経済の両輪を回すことは可能か？」を紐解く
基調セッションでは、株式会社坂ノ途中代表取締役の小野邦彦さんと株式会社New Stories代表の太田直樹さんが登壇。モデレーターの龍谷大学副学⻑の深尾昌峰さんと共に本セッションのテーマ「自然と経済の両輪を回すことは可能か？」を紐解きます。
「マクロ（大自然）」「遠くの場所」との関係性を担保できるか──小野邦彦さん（株式会社坂ノ途中）
環境負荷の小さい農業で栽培した野菜の販売事業と、産地の暮らしや環境に配慮して作られたコーヒー豆の販売事業を手がける、坂ノ途中の小野邦彦さん。それぞれ20億円規模の売り上げを達成します。冒頭で小野さんは「自然と経済は対になる概念ではない。自然を土台としてしか人は生きていけないと考えている」と話しました。自然と経済の両輪を回すためには、何が必要なのでしょうか。
「テーマ『自然と経済の両輪を回すことは可能か』とは、つまるところ、自然資本を失わずに事業を拡大し、経済を成長させることは可能なのかという問いだと受け止めています。こう捉えたときに、僕は成り立ちうると思っています。
まず“顔の見える”関係でお客様に購入してもらう小規模の事業は、比較的進めやすい。さらにこの規模から事業をスケールアップさせるためには、何が必要なのか？それは『現場に深くもぐること』『その現場で得た知見を踏まえて前提をひっくり返すような戦略を作ること』。この2つだと思っています。
当社では、環境に配慮した農業が経営として成り立つように仕組みや販路をつくってきました。多くの新規就農者と提携する僕たちは、社外の方から『新規就農者は栽培の素人だ』と言われてきました。しかし一方で、新規就農者は誰にも負けないくらいのパッションを持って農業に取り組んでいます。だからこそ、私たちが適切な情報を提供することで、彼らはグイグイ伸び、事業を支えてくれているのです。
コーヒー豆の販売事業『海ノ向こうコーヒー』では、フレーバフルではないといわれてきた東南アジアのコーヒー豆を扱っています。生産地の気候や土質がそれほど好条件じゃなくても森林を保全し栽培環境を整え、収穫後の発酵や乾燥プロセスを工夫して香りや風味を引き出し、品質を上げる。そんな知見が、世界中で培われています。そこでこの知見を東南アジアに持ち込み、『高品質なコーヒー豆』を実現しているのです。
今の社会では、時間軸が短くなって多くの人が『早く早く』と急かされています。みんなへとへとに疲れている。だからこそ、大自然というマクロに触れると人は安心します。山を登る。森の木々にじかにさわる。この瞬間は、滞りなく働くことを求められる日々の疲れや緊張から解き放されると思うのです。
持続可能性とは、『マクロ（大自然）』『遠くの場所』との関係性が担保されることだと思っています。未来が受け取るはずだった資源を今使い切っていないか、どこか遠くの国で誰かを搾取して便利さを享受していないか、といったようなことです。
この考えを2事業のキャッチコピーに表し、社会に提案しています。野菜の販売で掲げている『100年先もつづく、農業を。』では、100年先という時間的な遠くに想いを持ってもらいたい。コーヒー事業『海ノ向こうコーヒー』では、東南アジアの国々と国を跨いだ取り引きをしていて、『遠くに思いを馳せる、想像力を。』を掲げています。ここには、ロゴに船を用いるなど、地理的な遠く、海の向こうにある産地に思いを馳せようという想いを込めています」
便利さという「距離」を新たな形につなぎ直そう──太田直樹さん（株式会社New Stories）
New Stories代表の太田直樹さんは、全国のさまざまな地域で、エネルギーや交通、ケア、教育といった分野での中間支援を行います。2025年春には、Code for Groundをスタート。大地の健康が人間や自然にも良いことから、森林や田畑、道路などあらゆる土地の状態を、人が体温を計るように測定しようという活動です。太田さんは自然と経済の両輪を回すうえで、2つの問題を挙げました。
「1つ目は『空間的距離』が挙げられます。例えば売られているお水は、どこで誰が作ったかあまり気にされません。遠く離れた場所で採取されて運ばれ、自販機やコンビニで売られるお水は、便利だからと購入されています。
2つ目は『時間的な距離』です。近年のお米騒動で、お米を購入しづらくなりました。すると消費者は、お米が販売される前に予約しようとした。でも実際、農家の方は、その年にどれくらい収穫できるかわからないし、値段も決められません。私たちは便利さと引き換えに、商品との空間的、時間的な距離が離れてしまいました。距離という便利さを、違う形につなぎなおすことが補助線としてあるのではないかと思います。
本日投げかけたいキーワードは『身体知』です。僕はもともとコンサルタントの経歴があるので、『いいアイデアですね』と言われることがあります。そうすると、僕は左脳にスイッチが入ってビジネスモデルを作りたくなります。AIを使えばとてもきれいにまとめられる。でも、大きな罠だと思っています。やっぱり視覚情報だけだとわからないことがあるし、考えれば考えるほどわからなくなっていくこともあるんです。
小野さんが冒頭で話した『深く潜る』ことは、大事な視点だと思います。深く考えるというより、竹を伐ったり、穴を掘ったりと、体を動かしながら深く潜っていくイメージです。身体知とは、視覚情報だけで議論してじっくり考えるのではなく、体を動かして何かを得ることに近い。このセッションでは『体を動かしてどんなことを得られるか』をぜひ見つけてもらいたいと思います」
自然資本の再生に挑む8名が向き合う現実
セッションの後半では、日本各地で自然と共に価値を生み出し、社会や経済を突き動かしていこうとする挑戦者8名が登壇。どんな実践を積み重ねながらどういった問題意識を抱えているのか、そしてグループディスカッションで参加者とどんな問いを議論したいのかを発表しました。
何のために自然資本を見える化するのか──関隆史さん（ミドリクNbS株式会社）
自然資本の可視化をテーマに事業を行うミドリクNbS株式会社の関隆史さん。テクノロジーを活用して自然資本や生物多様性を可視化・診断し、自然の保全や回復を目指す取り組みを行っています。
「活動で見えてきたことは『たかがわかりやすさ、されどわかりやすさ』です。科学的に根拠あるデータでも、ただ並べるだけでは人の心は動きにくい。いかにわかりやすく表現するかを考えていきたいです。
一方で、自然資本を可視化するだけの事業だと、ビジネスとして成り立ちにくいと感じています。可視化しても市場で評価されにくく、企業の方々の関心が薄れてきた時期にあるからです。だからこそ『何のために見える化するか』が大切だと考えています。これが、この後のグループディスカッションで皆さんと議論したい1つ目の問いです。
もう一つ議論したい問いは、人手不足と代替技術についてです。自然が豊かな地域では、森林整備などを行う人手が足りていません。私たちは秩父でドローンやロボットを使って調査の無人化や省力化に取り組んでいますが、地域によってグラデーションがあると思っています。そこで、皆さんの地域では、どのレベルで人手が不足しているのか、ドローンやロボットのような代替技術がどれだけ求められているか。皆さんと意見交換したいです」
生態系を活用した防災・減災を──加藤拓さん（損害保険ジャパン株式会社）
2026年、損保ジャパンは「ＨＩＫＥＳＨＩ ＤＮＡ ２０３０ Ｐｒｏｊｅｃｔ」をスタートしました。「災害に強く、だれもが安心して暮らせる地域社会の実現」に向け、防災・減災分野の取り組みを強化するプロジェクトです。生物多様性の保全活動でも、自然災害への対応と結びつけ、取り組みを推進しています。
「活動の一つが『OECM100か所プロジェクト』。本プロジェクトは企業や自治体が所有・管理する緑地や森林、沿岸域が、環境省の『自然共生サイト』として認定されるよう後押しする取り組みです。棚田を復興させ土砂災害が起きにくくする。湿地を再生して川の越水を防ぐ。こうした生態系を活用した防災・減災を通して、地域レジリエンス向上を目指しています。
また『SAVE JAPANプロジェクト』は、損保ジャパン、日本NPOセンター、そして各地域のNPO支援センターと環境NPOが協働し、市民参加型で進めてきました。これまで生き物と共生できる地域づくりを行ってきましたが、近年は、災害に強い地域づくりへシフトさせた取り組みを進めています。
認識する課題としてはまず、保全活動において自然災害による損害率がどれくらい抑えられたかを、定量評価していく必要があること。もう一つは、私たちの部門の想いを事業部に浸透させた経営が行われること。最後は、地域を守っていくための、環境人材の育成です。これらの課題を議論したいと思います」
利根川流域で産官学が連携した自然再生を──大坂真希さん/高橋栞さん（国立環境研究所/ランドスケープマネジメントセンター/一般社団法人SODO）
大坂真希さんと高橋栞さんが取り組むのは、利根川流域での自然再生です。遊水池の敷地整備や耕作放棄地の活用などを通して利根川流域を支えます。
「利根川流域の全体でどこを守り、どこを回復させるかというビジョンをもって取り組んできました。取り組むなかで、流域の各地域は抱える課題や関わる社会が異なり、自分ごとに落とし込んだ取り組みができないという課題が浮かび上がってきました。
そこで、地域の自然を活かす仕組みを作ろうと、印西市と白井市を対象に、産官学の連携組織であるランドスケープマネジメントセンターを立ち上げました。両市が描いた地域ビジョンとその実現に向けて、今、取り組んでいます。さらに企業や市民をマッチングして活動を推進。環境貢献度も評価しています。
実際の活動は、流域の草刈りや井戸掘り、木の伐採といった地道な取り組みですが、ネイチャーポジティブな活動だと思っています。こうした活動を行い自然を支える人たちと、自然から恩恵を受けて消費する人たちの関係性をどう構築し、資源を配分し続けていくか。ぜひ皆さんと議論したいと思います」
クラフトコーラでインドネシアの森林を再生──村田里穂さん（一般社団法人Hidamari）
学生時代にインドネシアを訪れ、深刻な森林破壊に衝撃を受けた村田里穂さん。「自分の人生を使ってインドネシアの森林再生に取り組む」と心に決めます。Hidamariでは、“飲めば飲むほど森が再生する”クラフトコーラ「森のコーラ」の製造販売を行っています。
「森のコーラの販売開始から2年が経ち、約4,000本を販売できました。取り引きする農家さんも増え、農地も増えた一方、アグロフォレストリー独自の効率が悪いという問題に直面しています。
アグロフォレストリーとは、農薬や化学肥料を使用せず、一つの土地で果樹や農作物などを組み合わせ、森と共に育てる農法です。デメリットに、収穫に至るまでに時間がかかる点や大量生産できない点が挙げられます。森のコーラの原料となる香辛料5種類も、長い時間をかけて育てられます。買取価格は高いですが、売れない場合もあるんです。
一方、パーム油は、買取価格は低くても確実に売れるため、森林破壊を引き起こしていても栽培をやめられない農家さんが多い。アグロフォレストリーで安心して農作物を作り、売れる事業にしたい。どうすれば、森のコーラ事業を、持続可能なビジネスとして成り立たせることができるか。皆さんとぜひ話し合いたいです」
食にまつわる社会課題を解決したい──沢田明大さん（東京建物株式会社）
「リジェネラティブ（環境再生型）」をテーマとした国際的なまちづくり「Regenerative City Tokyo」構想を推進する東京建物株式会社。国際的な食の共創キャンパスとして展開する施設が、GIC Tokyo（Gastronomy Innovation Campus Tokyo）です。
「GIC Tokyoでは、スペインの食の大学『バスク・カリナリー・センター』と連携し、食にまつわる社会課題の解決を目指しています。例えばシェフがリスキリングできる教育プログラム。学び直しによりシェフのスキルが上がれば、そのシェフが作る料理一つひとつの価値が上がり、価格も上がります。そうすると生産者が誠実に作った高品質の農産物がきちんと評価されることにつながるんです。そんな思いから取り組んでいます。
また都市と地方を有機的につなぐ取り組みにも力を入れています。2025年、神奈川県湯河原町および海藻ベンチャーの合同会社シーベジタブルと、都市と地域が相互に循環・成長する『Regenerative City（リジェネラティブ シティ）』の実現に向けた包括連携協定を締結しました。
湯河原で栽培された海藻や商品は、東京駅前のお店で販売したのですが、私たち従業員は現地へ向かい、海藻の生産や商品の製造を見たり、実際に食べたりして学びました。こうした体験を通して私たちから変わっていかなければいけないと思っています」
自然再生と共に人間性も再生させたい──福田晋平さん（ヤマハ発動機株式会社）
ヤマハ発動機ではオフロードバイクやボート、スノーモービルなど自然の中で遊ぶ乗り物を多く扱ってきました。「地球がよろこぶ、遊びをつくる」をミッションに三重県尾鷲（おわせ）市で新たな事業探索の活動を始めました。
「私たちは自然をステークホルダーとして捉え、遊びを創造してきたと思っています。自然の継続性が危ぶまれる今だからこそ、人間と自然がwin-winになれる事業をつくりたい。“遊べば遊ぶほど自然が豊かになる”事業に挑戦しています。
また便利な世の中に生きる私たちは本来持っているはずの創造性が失われていると思います。だから自然再生と共に人間性も再生させたいし、コミュニティも再生させていきたいです。尾鷲市では森林整備や藻場再生などに関わる活動も始めました。一定の手応えがある一方、参加者にとって自分ごとになりにくく、現地に気軽に行ける人が少ないです。
都心の人たちと自然の距離を縮めるにはどうすればいいか。身体性を掛け合わせた取り組みをどうすれば進めていけるのか。ディスカッションしたいです」
地域と共に関係性をつくっていく旅を──井上知子さん（クラブツーリズム株式会社）
クラブツーリズムでは旅そのものを目的ではなく、旅を通じて生まれる「人と人とのつながり」を価値と捉え、旅を通した仲間づくりを軸に事業を手掛けています。歴史や登山、写真など共通の関心や体験を軸とした旅を通して、仲間づくりに取り組んできました。
「これまでの社会では、消費型観光が主流でしたが、オーバーツーリズムなど、観光と地域のバランスが問われるなか、地域から価値を受け取るだけではなく、地域と関わり、ともに価値を生み出していく関係性をつくっていくことが、これからの観光には求められていると思っています。
例えばYAMAPと提携した登山道の整備ツアーは、オンラインとフィールド講習を行うスクール型の旅として、北海道の大雪山で、参加者が丸太や資材を担いで山道を保全しました。
実際にその土地に移住した人もいたり来訪者から当事者へと変化していくような兆しも見えている一方、こうした取り組みを一過性に終わらせず、自然環境や地域社会にどのような変化を生み出したのか。その成果や効果を、どのように可視化し、次の行動につなげていくのか、も考える必要があると思っています。
来訪者が訪れることで地域がより良くなるリジェネラティブ・ツーリズムは、全国で実践され始めています。『それぞれの実践を一つの市場へと進化するにはどうすればいいのか』を皆さんと一緒に考えたいです」
「経済に生きる」のではなく「流域に生きる」──増村江利子さん（NPO法人グリーンズ）
増村さんは冒頭で、ご自身が山梨・八ヶ岳で実践するサステナブルな暮らしを紹介。続けて視点を社会に広げて語ってくれました。
「これまで社会は、大きな生産を大きく消費するスタイルでした。例えば福島の原発でつくられた大量の電気を、東京という大都市で消費しています。しかし地域や流域内で小さく生産し、小さな消費をすれば、生産と消費の循環の輪も小さくすみます。自然と経済は回すことができます。でも回しにくい。しかしながら経済を流域の中に組み込み、代謝の一部として回していくのであれば、自然と経済の関係を編み直すことは可能だと思っています。
森を守る、水を育てる、土を耕す、食を支える、文化を継承する。これらは昔ながらの集落で行われてきた生きるための生存インフラです。消費から降り、これらを立て直すことが私たちに求められている気がします。そしてコモンや相互扶助など小さな単位で立て直していかなければいけない。『経済のために生きる』のではなく『流域に生きる』ことが必要だと思うのです。
消費しないほうがいいと多くの人が思っています。マイボトルは広がったけれど、その先の一歩が見つからない。消費社会を突破するカギは何か？皆さんと議論したい問いです」
「ワクワク」「楽しい」をキーワードに、環境再生の自分ごと化を──深尾昌峰さん（龍谷大学）
グループディスカッションを終え、最後に深尾昌峰さんが発言しました。
「これからの社会では、身体性が重視され感性が大事になってくると思います。それらと自然は親和性が高いのです。高度経済成長期以降、農業のような営みは価値が減らされてきましたが、今、少しずつ営みを復元させようとする取り組みも始まっています。農業のあり方や物の買い方それぞれに選択肢が増え、社会課題解決につながる選択ができるようになりました」
「一方で、こうした選択には、当事者意識を持ちづらいという問題が起きています。自分ごとにできる接点を考えたとき、身体性や感性を優先し、『ワクワク』『楽しい』から入ることのできる入り口がもっとあっていいのではないかと思うのです。このあとに当事者意識を持てたり、気づきを得たり、メカニズムを知れたりする。そんな選択肢が増えていってほしいと思います。
身体性や感性を接点に、一人ひとりができることから始めていく。当事者意識を持ちづらい今の時代に、非常に大切なことだと思います」
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